奈良県立医科大付属病院では、集中治療室（ＩＣＵ）をさまざまな治療機器が並んでいる無機質な部屋から患者がリラックスできる空間に様変わりさせようという試みが進められています。

外の景色を４Ｋパネルでリアルタイムに表示する「疑似窓」や、落ち着いたインテリアと癒やしの音楽を流す「コンセプトルーム」を整備し、ストレスを軽減し、患者の免疫力アップにつなげるのが狙いだそうです。

県立医大麻酔科学教室の川口教授は、入院が長引けば患者の身体・認知機能が低下していく傾向があるということに着目し、病院環境を改善する取り組みを進めていて、その一例が擬似窓とコンセプトルームだそうです。

疑似窓は、43型の４Ｋモニター2枚を並べ、縦約120センチ、横約100センチのサイズの窓を再現し、屋外の8階に設置されたカメラで撮影された空や街の映像が、リアルタイムで表示されるそうです。

４Ｋで撮影された映像は、遠くを走る車が確認できるほどの高精細で、ベットに横になったままでも見やすい高さに設計されています。

疑似窓に期待される効果は、体が弱っていくのを防ぐためには、患者の五感に刺激を与えることが重要と指摘されています。

コンセプトルームは、落ち着いたインテリアと壁に描かれた鮮やかなイラストが特徴的で、ＩＣＵのうち１つの部屋を改装したそうです。

患者や家族はもちろん、医療従事者のストレスを軽減させる視点も盛り込んでいるそうです。

ＩＣＵには多くの医療機器があり、ストレスを感じさせないようにするには、機器類の見た目の威圧感を和らげたり、作動音が気にならないようにしたりする工夫が必要で、コンセプトルームでは、医療機器が使い勝手を損なうことなく、患者の視界に入らないよう配置され、気持ちを穏やかにさせる音楽が流れているそうです。

1/18　産経新聞

兵庫県は、加齢とともに体力や気力が低下し、介護が必要となる手前の状態「フレイル」について知ってもらおうと、早期発見や予防法をクイズ形式で学べる動画を作成しました。

県のインターネット放送局「ひょうごチャンネル」で公開し、「シニアはメタボよりフレイル対策を」と呼びかけています。

フレイルは、海外の老年医学の分野で使用されている英語の「Frailty（フレイルティ）」が語源となっており、「Frailty（フレイルティ）」を日本語に訳すと「虚弱」や「老衰」などを意味するそうです。

兵庫県は、2019年3月に、全国に先駆けて、市や町が医師会や歯科医師会をはじめ関係団体や配食事業者などと連携し取り組む対策などをまとめた「予防・改善プログラム」を作成しました。

動画が全９本（１本当たり９分程度）で、口腔ケアと食事のバランスに力点を置き、「高齢期に気を付けることは？」など選択式で４つの質問があり、１日の食事の量や唾液腺マッサージ、そしゃくトレーニングの方法などを学べるそうです。

厚生労働省の研究班の報告書では、フレイルは加齢とともに心身の活力（運動機能や認知機能など）が低下し、複数の慢性疾患の併存などの影響もあり、生活機能が障害され、心身の脆弱性が出現した状態であります。

一方で、適切な介入・支援により、生活機能の維持向上が可能な状態とされており、健康な状態と日常生活でサポートが必要な介護状態の中間の状態です。

多くの方は、フレイルを経て要介護状態へ進むと考えられています。

高齢者が増えている現代社会において、フレイルに早く気付き、正しく介入（治療や予防）することが大切だそうです。

10/9　神戸新聞

ひょうごチャンネル　　フレイルとは　　フレイル予防・改善プログラム

神戸常盤大学看護学科の教員や学生が週に一度、外国人労働者や留学生の健康と暮らしをサポートする取り組みとして、健康診断や生活相談に無料で応じる「しんかいち国際保健室」を開設しました。

国際交流シェアハウス「やどかり」の一室を利用していて、訪れる外国人の母国はさまざまで、過酷な労働環境や、慣れない生活に苦労する外国人の心のより所になっているそうです。

同大学の黒野准教授や学生たちはボランティアで、生活のリズムや悩みなどを聞き取っていき、インドネシアの女性には、日焼け止めの種類を説明したり、タイの女性が抱える職場の悩みにも耳を傾けたりしているそうです。

また、血圧の測定など健康管理も行い、利用者に語りかけ、健康状態や測定結果をノートに書き込みように促したそうです。

法務省によると、日本に住む外国人は2018年末に273万人を超え、過去最高を記録し、改正入管難民法の施行を受け、今後も増加するとみられているそうです。

住環境の保障や医療へのアクセスが大きな課題となっているそうです。

「やどかり」を運営するＮＰＯ法人「ワンセルフ」の理事長も、外国人が医療機関で受診する難しさを肌身で感じているそうで、「お金がかかるため、病院に行かない子が多く重症化しやすい」と指摘し、「適切な時期に、スムーズに治療を受けられる仕組みがづくりが必要」と話されています。

黒野准教授とタッグを組み、体調が悪い時はもちろん、普段からさまざまな悩みを相談できる「保健室」の解説を思い立ったそうです。

黒野准教授は「病気の予防活動をしていると、早期発見につながる。今後は、いろいろな医療機関とも連携していきたい」と話されています。

10/25　神戸新聞

国際交流シェアハウス「やどかり」

京セラとライオンは、ソニーが展開するクラウドファンディングを利用して、子ども向け仕上げ磨き専用歯ブラシを開発したと発表しました。

この歯ブラシは、「子どもが嫌がる歯磨きを楽しい時間に変える」をコンセプトに、デザイン・音楽・テクノロジーを融合させた新しい子ども向け仕上げ磨き専用歯ブラシです。

子どもが自分で磨いた後に大人が仕上げ磨き用として使うことを想定しており、子どもが嫌がる歯磨きを親子で楽しめる時間に変えられるようにしたそうです。

特徴は、

・歯磨きを楽しい時間に変える仕上げ専用歯ブラシ

　子どもの仕上げ磨き専用の歯ブラシで、子どもが好きな丸いフォルムとカラフルな色使いのデザイン。

・歯ブラシヘッドの振動で音楽を楽しめる

　歯ブラシのヘッド部分に収まる京セラの小型圧電セラミック素子と、ボディに搭載されたデジタル駆動アンプ

により、ヘッド部分のみが振動し、歯磨きをしている間だけ音楽が楽しめる。

・お好みの音楽の再生が可能

　スマートフォン等をオーディオケーブルで接続することで、お好みの音楽を再生することが可能。

・実用性とエンタテインメント性を両立

　京セラとライオンの技術、ノウハウを融合し、効果的に歯に音楽の振動を伝えるだけでなく、歯ブラシとしての掃除力を合わせ持ちまちます。

　ソニーのクリエイティブセンターによるデザイン協力や、ミュージシャンのＤＪみそしるとＭＣごはんによる楽曲提供などにより、実用性に加えてエンタテインメント性を兼ね備えた製品になっています。（ブラシ部分は付け替え式）

7/3　神戸新聞

possi（ソニー）　

Possi（京セラ）　

神戸市医師会は、要介護者が延命治療や療養場所について事前に意思表示できるシートの作成を進めています。

病気の終末期や急変時に備え、ケアマネージャーらが希望を聞き取り、情報を集約したＱＲコードを発行し、救急隊や救急病院などが専用端末で読み取ることで、本人の意識がなくても意思を確認できる仕組みを目指しています。

医師会は、神戸市に提案する方針で、市は導入の可否を含む本格的な検討を始めるそうです。

シートでは、延命と苦痛の緩和のどちらを優先するのか、病院や住み慣れた場所のどちらで治療を受けたいかなどを明確にするそうです。

本人が意思を決められない場合は、複数の質問への回答で人生観や価値観をおおまかに把握し、家族らが意思を推定できるようにするそうです。

これらの情報を入退院や服薬の記録とともにデータ化し、本人や家族が所持するＱＲコードを読み取れば閲覧できるシステムを検討するそうです。

シート作成には、希望していない救急搬送を避ける狙いもあり、望まない搬送や蘇生を防ぐ取り組みは、全国各地で広まりつつあるそうです。

総務省消防庁の2018年の調査では、全国728の消防局や消防本部のうち45.6％が、患者側から蘇生を拒否された際の対応を定めて、そのうち約3割は、「医師からの指示など一定の条件の下に、心肺蘇生を実施しない、また中断できる」としているそうです。

内閣府の調査によると、55歳以上の約55％が自宅で最期を迎えたいと望んでおり、その一方で、2017年に亡くなった約134万人のうち、自宅で亡くなったのは13.2％の約17万7千人で、在宅死の実現が難しい現状が浮き彫りになっているそうです。

厚生労働省は、終末期の治療希望などを事前に家族や友人らと話し合う「アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）」の啓発に力を入れているそうです。

8/11　神戸新聞

厚生労働省は、高齢化社会が進展する中で、「アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）」の愛称を「人生会議」と決め、ロゴマークを作って普及と啓発に力を入れています。

「アドバンス・ケア・プランニング（ＡＣＰ）」とは、「生きる時間が限られているなら、どう過ごしたい？」「大切にしたいことは？」と、人生の最終段階を迎えた時、本人の希望に沿った治療やケアを受けられるように、事前に家族や友人、医療・介護従事者達と話し合っておくことをいうそうです。

厚生労働省のＨＰのパンフレットは、これまで先駆的に取り組んできた神戸大学医学部附属病院緩和支持診療科の木澤特命教授が編集しました。

記入式で、ダウンロードすれば、誰でも実践できて、体調に応じてステップ「１」から「５」までの５段階に分け、話し合う内容の例を紹介しています。

健康な時に始めるのが、ステップ「１」と「２」になり、受けたい治療や、自分が考えを伝えられなくなった時に代理決定者となる「信頼できる家族や友人」などについて話し合います。

ステップ「３」以降は、闘病生活に入る「人生の最終段階を自分のことと考える時期」に話し合う例を示していて、余命を知りたいか、延命を最も重視するのか快適さを重視するのか、どこで治療を受けたいか、などの項目が並びます。

厚生労働省がＡＣＰの啓発に力を入れる理由の１つが2012年度に内閣府が実施した「高齢者の健康に関する意識調査」の結果と現実のギャップだそうです。

意識調査では、55％が自宅での最期を希望していましたが、これに対し、17年の人口動態調査では73％が病院で亡くなり、自宅は13％にとどまったそうです。

理想と現実の差は大きく、政府の骨太の方針（18年）には「本人の意志を関係者が随時確認できる仕組みの構築を推進する」と記されたそうです。

神戸大学医学部の木澤特命教授は、神戸市内で開かれた「人生会議研修会」で講演し、「価値観を共有するため、繰り返し話すことが重要」と語られたそうです。

「緊急の状態になった時は一切の生命維持治療を拒否する」と書いた紙を持った80代男性が救急搬送されてきた際に、家族が治療を希望した事例を紹介し、「ただ紙に書いておいても意味がない。話し合っておかないと現実にならない」とし、「なぜその選択をするのかという患者の価値観を周囲が理解し、共有することが大切で、繰り返し話し合うプロセスが重要だ」とも語られたそうです。

6/12　神戸新聞

市立芦屋病院の緩和ケア病棟では、一日でもいいから自宅に帰りたい、ふるさとをもう一度訪れたいという終末期のがん患者さんの願いをかなえるために、仮想現実（ＶＲ）の装置が活用されています。

患者さんは病室にいながら外出を疑似体験でき、気分の落ち込みが改善するなどの効果が表れているそうです。

2017年度から大阪大学大学院薬学研究科と共同で取り組み、5月末にはドイツで開かれたヨーロッパ緩和ケア学会で発表したそうです。

きっかけは17年の出来事で、同病院で帰宅がかなわない患者さんのために、ご自宅のカーテンを使って病室の模様替えをしたところ、とても喜ばれたそうです。

非常勤薬剤師で大阪大学大学院薬学研究科助教の仁木さんがその話を聞き、ＶＲの活用を提案し、共同研究として取り組むことが決まり、17年11月から18年4月にかけて、20人の患者さんに体験してもらったそうです。

ふるさとや結婚式をした思い出の地、旅行先など患者さんの望みに応じて、関西や九州など各地で映像を撮影し、衛星写真による「グーグルアース」も活用したそうです。

体験前と体験後にアンケートで感想を尋ねたところ、不安感が減り、楽しみや幸福感が増す傾向が見られたそうです。

同病院薬剤部長は、「終末期には、薬が効かない苦痛や苦悩があり、患者さんのために何かできないかと考えてきた。　ＶＲでは予想以上に良い結果がでたので、患者さんの希望を叶えることは、ご家族のケアにもなる」と話されています。

6/7　神戸新聞

食べ物をのみ込む力やかむ力が弱くなった人も「誤嚥」を起こさず食べやすい「嚥下食」を、レストランなどの外食店で提供する動きが広がりつつあります。

超高齢化社会の中で、食べる機能が低下しても「おいしく食べたい」という需要は高まっており、専門家は「人生の最後まで、好きなものを選んで食べられる社会になれば」と期待されているそうです。

神戸ポートピアホテルでは、2015年からホテル内の3店舗で、事前予約を受けたお客様の要望に応じて、食感や硬さを調節した料理を提供しています。

材料も盛り付けも、通常メニューとほぼ同じで、風味にもこだわっているそうです。

刺し身は、繊維を切りながらも魚の味わいを損なわないように心掛け、ステーキは、一度焼いた上で、ミキサーにかけたものをゼリーを使って固めますが、肉本来の食感に近づけるために試作を重ねて、切れ目を入れ、見た目も“本物”と変わらないそうです。

また、ウスイエンドウをすりつぶした汁物、酢の物はエビやタケノコが細かく刻まれて、とろみを付けた桜のゼリーが上からかかっているそうです。

東京医科歯科大学の戸原准教授によると、加齢や病気により食べる力が弱った人は、「摂食嚥下障害」と呼ばれる状態を含めて、推計で少なくとも120万人にも上ると言われています。

団塊の世代が75歳以上を迎える2025年を前に、その数は増加傾向にあるそうです。

戸原准教授らは嚥下食などを用意する飲食店の情報を、インターネットサイト「摂食嚥下関連医療資源マップ」に掲載しているそうです。

開始当初の2016年の登録数は13店舗でしたが、現在は全国で53店舗になります。

地域別では東京の11店舗が最も多く、東京ディスニーランドや大手外食チェーンも名を連ねているそうです。

地域の医療関係者と店舗などが手を組み、郷土食を食べやすくしようとする取り組みもあるそうです。

京都府や滋賀県の医療関係者でつくる「京滋摂食・嚥下を考える会」では、管理栄養士などのスタッフが京料理や和菓子の店と連携して、食材に酵素を染み込ませることで見た目や風味を保ったまま軟らかくした京料理や、口の中でくっつきにくい餅などを開発したそうです。

3/9　神戸新聞

摂食嚥下関連医療資源マップ

子育て世代のがん患者が交流する一般社団法人「キャンサーペアレンツ」が、抗がん剤治療に取り組む母と娘の日常を描いた絵本「ママのバレッタ」を出版しました。

国立がん研究センターの推計（平成27年発表）では、18歳未満の子供を持つがん患者が、1年間に約56,000人ずつ発生するとされ、子供にがんを伝える際のツールとしても注目を集めているそうです。

絵本は「ママが、がんになった」との一文から始まります。

抗がん剤治療を始めて自慢の長い髪が抜け、髪を束ねるバレッタを使えなくなってしまうママを、小学生の娘の視点で、親子のやりとりや日常を描いています。

最初は悲しんでいたママも、季節の移り変わりとともに帽子やウィッグ（かつら）を楽しむようになっていきます。

絵と文を担当した田中聡子さん自身も10年前に会社の健診をきっかけに大腸がんのステージ4と診断されたそうです。

当時、長女は4歳で、手術で入院するときに、「おなかに悪いものができて切るから、1週間くらい入院するね」と説明したそうです。

手術後も吐き気など抗がん剤治療の副作用で苦しむ姿を見て、長女は「死なないでね」というようになり、「きちんと説明しなければ、余計につらい思いをさせる」と判断し、診断から約3ヶ月後にがんという病名や、薬のせいでしんどいこと、でも絶対に元気になることを伝えたそうです。　

現在は寛解し、この絵本を作成することになったそうです。

がんがテーマだから笑っちゃだめということはなくて、重くならずに親子で気軽に読めるよう、クスッと笑える部分を多く作ったそうです。

また、がんの治療は長いので、隠し通すことはできないので、この絵本が子供とのコミュニケーション深めるきっかけになればと願っているそうです。

「キャンサーペアレンツ」は、平成28年4月に発足し、子育て世代のがん患者が交流し、メンバーの発案で、平成29年に「絵本プロジェクト」がスタートしました。

メンバー14人で企画・制作から助成金集め、出版社との交渉などを分担し、平成30年11月に第一弾の「ママのバレッタ」の出版が実現したそうです。

子供への伝え方については、がんになった親とその子供をサポートするＮＰＯ法人「ホープツリー」が、「子供に年齢に合わせて、適切かつ正確な情報を伝える」などの「10の秘訣」を公開しています。

3/11　産経新聞

日本栄養士会などでつくる「赤ちゃん防災プロジェクト」は、乳児用液体ミルクを災害時の救援物資として備蓄する取り組みを進めると発表しました。

大手菓子メーカー 江崎グリコが液体ミルクの製品化に成功し、2019年春にも国内での販売が始まる見通しで、普及が加速しそうです。

液体ミルクは、乳児に必要な栄養素を加えた乳製品で、成分は母乳に近く、封を開けなければ、常温のままですぐに飲ませることができるそうです。

欧州などで一般販売されていますが、日本では粉ミルクが主流で、長年販売が認められてこなかったそうです。

2016年の熊本地震でフィンランドから救援物資として被災地に届けられて、解禁への機運が高まったそうです。

「赤ちゃん防災プロジェクト」は、国内メーカーと連携して避難所への備蓄を進めているそうです。

2018/11/20　ヨミドクター

赤ちゃん防災プロジェクト