秋から冬にかけて増えるのが、「声が詰まったり、震えたりする」「声が出しづらい」「かすれる」などの喉のトラブルです。

マスクで口を覆う生活が続く中、しっかりした発声も心がけたいものです。

そこで、喉と声を健やかに保つ方法を探ってみました。

発声障害の専門外来がある福岡山王病院（福岡市）に、喉のトラブルを訴える人の受診が増えているとのことです。

音声・嚥下(えんげ)センター部長で国際医療福祉大教授の梅崎俊郎医師（耳鼻咽喉科）は、「空気が乾燥すると、声帯の粘膜を傷めます」と指摘しています。

声帯が傷むと、声が出しにくくなるだけでなく、ウイルスにも感染しやすくなるということです。

声帯の潤いを保つためにはコツがあり、声帯は、喉の奥にあるひだ状の発声器官で、水などを飲む際には、口に含んだ後、水分を喉の付近でいったんためてからゆっくり飲むようにし、口呼吸は喉を乾燥させるので避け、鼻呼吸を心がけるといいそうです。

うがいも役に立ちますが、うがい薬を使い過ぎると喉の粘膜を傷めてしまう恐れがあるので、保湿目的なら水道水で十分。

加湿器などで室内の湿度を50％以上にすることも大切だそうです。

マスクを着けることや、梅味など酸味のあるアメをなめることにも効果があるとのことです。

声を出す力は年齢とともに衰えるので、普段から適度に発生することが望ましいようです。

とはいえ、過度な発声や声の使い過ぎは禁物で、「声帯の粘膜を傷めてしまい、逆効果になります」と梅崎医師は注意を促しています。

お勧めは、「入浴時に好きな歌を1曲程度歌うこと」で、風呂場は湿度が高く、喉を傷めにくく、響きも良いので、気分もすっきりしそうだということです。

梅崎医師は「声がしっかり出ないと、日常生活が不便になる。喉を健やかに保つよう、日頃から心がけてほしい」と呼びかけています。

10/21　ヨミドクター（読売新聞）

脳卒中の予兆を見分ける方法などの学習を通じて、小学生でも家族の異変に気付けるようにと兵庫県明石市消防本部が開いてきた「子どもと取り組む介護予防プロジェクト」の受講者が1万人を突破しました。

実際に祖父の脳卒中に気付き、早朝の119番通報につながったケースもあり、家庭の現場などで着実な効果を生んでいるそうです。

同本部によると、脳卒中は脳の血管が詰まったり破れたりする病気で、寝たきりとなる原因で最も多いとされ、発症から4時間半以内に血栓を溶かす点滴薬「ｔＰＡ」を投与すれば後遺症の危険を遠ざけ、回復する可能性が高まります。

家族たちが症状に気付いてから救急搬送するまでに時間がかかり、およそ3割が間に合わないということです。

同プロジェクトは2014年度、脳卒中が原因で要介護の状態になる患者を少なくするため、子ども向けに同本部が始めました。

学んだ内容を子どもが家庭で話すことで家族にも浸透させる狙いもあったそうです。

対象は小学4～6年生で、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が監修した教材を使い、腕が動かなくなったり、言葉がうまく話せなくなったりする兆候などを同本部の救急救命士が教えます。

市内の脳神経外科が2015～20年に、外来の受診者計42人にアンケートしたところ、うち16人が小学生の孫に病院に行くように勧められたと回答したということです。

大久保南小学校（明石市大久保町）でこのほどあった同プロジェクトの教室では、4年生約150人の参加で累計の受講者が1万人を超え、半身まひ状態の感覚を装具をつけて体験するなど、脳卒中についての理解を深めた児童に、記念の認定書が贈られたそうです。

10/17　神戸新聞

脳卒中（国立循環器病研究センター）

神戸労災病院（神戸市中央区）の食堂に7月から、動物性食品を食べない「ビーガン（完全菜食主義者）」対応の料理が登場しました。

全国に32カ所ある労災病院の中でも真っ先に導入し、ヘルシーさを求めて注文したり、メニューから環境問題に関心を持ったりと、ビーガン以外の利用者にも反響が広がっているということです。

ビーガンは、動物愛護や環境保護などの観点から、肉や魚、卵、牛乳などの動物性食品を食べない人たちのことで、ビーガン料理の特徴は、低カロリーや低脂質になります。

同食堂の店長は、食事制限やカロリー制限などが必要な患者向けのメニューを模索する一方で、以前から環境問題にも興味があったとのことで、知人から、惣菜宅配事業などを手掛ける会社「ブイクック」（中央区）を紹介され、ビーガン料理を知ったそうです。

低カロリーで、環境に配慮された一石二鳥のメニューだと確信し、大豆でできた代替肉を使った「黒酢豚」と「生姜(しょうが)焼き」の2種類をブイクリックから仕入れました。

無添加で、ご飯やみそ汁、サラダなどが付いて酢豚が473キロカロリー、生姜焼きは302キロカロリーとのこと。

食堂の入り口には、動物性食品が環境に与える影響を説明する看板も掲げたようです。

食堂は外来の患者や病院職員のほか、近隣住民なども利用でき、ビーガン料理を注文するのは今のところ糖尿病患者が9割を占めますが、食と環境問題のつながりやビーガンについて関心を深める人も多いということです。

10/16　神戸新聞

株式会社ブイクック

「母子手帳」（母子健康手帳）は、昭和23年に誕生して70年余り、妊娠から出産、育児に至るまで、母と子の健康状態を記録し、今や50を超える国や地域に広がっています。

予防接種の記録など治療に必要な医療情報を記した母子手帳は、紛争地域では「命のパスポート」と呼ばれ、難民の親子がかばんにしのばせて国境を越えたケースもあるそうです。

日本発の母子手帳が、世界各地の母子の命と健康を守っています。

食糧難に感染症の拡大、医療体制も不十分だった戦後まもなくの日本は、乳児死亡率が高かったようです。

そこで国は昭和23年、それまでの「妊産婦手帳」と子供の成長を記す「乳幼児体力手帳」を１冊にまとめた世界初の「母子手帳」を作成し、妊婦や子供への食糧配給の手帳としての役割も担ったということです。

当時、世界では妊婦や子供用のそれぞれ独立した健康カードが存在していましたが、母と子の医療記録を一本化した日本の母子手帳は紛失しにくく実用性が高かったようです。

現在、日本の乳児死亡率の低さは世界最高水準にあり、健診や予防接種の履歴などを記録する母子手帳が果たした役割は大きいようです。

日本生まれの母子手帳はアジアで世界に広がる一歩を踏み出しました。

国際協力機構（ＪＩＣＡ）からインドネシアに派遣された小児科医で公益社団法人「日本ＷＨＯ協会」理事長の中村さんは、歩けない３歳児を診察した際、妊娠中や出産時の状態が分からず治療に困った経験から、素早く適切な医療が施されるように地元州の幹部と母子手帳の試作版を1988年に作成しました。

数年後には同国の医師たちと共同で母子手帳を開発し、モデル地区での配布を経て1997年、国として母子手帳が導入されるに至ったそうです。

母子手帳はＪＩＣＡやユニセフ（国連児童基金）、非政府組織（ＮＧＯ）などの協力で現在、ベトナムやミャンマー、ガーナ、カメルーンなどアジアやアフリカの途上国を中心に、50以上の国や地域で広がりを見せています。

各国の社会情勢や文化風土が反映されているのが特徴で、ケニアではエイズウイルス（ＨＩＶ）対策の役割を担い、フィリピンでは医療が届きにくい少数民族用の特別版があるそうです。

乳児を連れてボートでギリシャに逃れたパレスチナ難民の母親のかばんには、水にぬれないようビニールに包んだ母子手帳があったということです。

中村さんは、「国境を越えても予防接種記録などを基に医療を受けることができる母子手帳は命のパスポートでもある」と話され、1998年から「母子手帳国際会議」を各国で開催するなど普及に尽力してきたそうです。

日本の母子手帳も時代に応じて進化し、自治体によって20歳までの成長が記録できるものや小さく生まれた子供向けのもの、外国語版、デジタル版などが導入されています。

現在、世界を覆う新型コロナウイルス禍にあって、予防接種などの医療を届ける母子手帳が果たす役割はますます高まっており、「母子手帳によって誰も取り残されない仕組みづくりを、今後も発展させてほしい」と期待しているそうです。

9/28　産経新聞

新型コロナウイルスワクチンの主要な原料で、日本企業が存在感を示しています。

中でもヤマサ醤油（1645年創業、千葉県銚子市）は、ファイザーやファイザーなどの新型コロナワクチンで使われる重要な遺伝物質「メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）に欠かせない「シュードウリジン」という原料を供給して貢献しています。

シュードウリジンは、新型コロナワクチンのスピード開発につながるカギとなった物質です。ｍＲＮＡは、体内に入れると免疫が働いて炎症を起こすことからワクチンへの活用が難しいとされてきましたが、ハンガリー出身の研究者カタリン・カリコ博士たちが、ｍＲＮＡを構成する物質の一つである「ウリジン」をシュードウリジンに置き換えることで、体の免疫システムに異物として認識されず、体内にとどまりやすくなることを示したそうです。

醤油づくりを400年近く続けてきたヤマサは、うまみ成分を作る研究を派生させて1970年代に医薬品分野に参入しました。

シュードウリジンは80年代から海外に輸出していて、従来は研究用が中心で出荷は少量でしたが、コロナ禍で状況は一変し、コロナ前の数十倍以上に伸びたそうです。

その他にも、ワクチンを支える日本企業は幅広いようです。

ガラス大手のＡＧＣは、ファイザー製ワクチンの原料である「プラスミドＤＮＡ」の製造を自社のドイツ工場で受託しています。

プラスミドＤＮＡには、ｍＲＮＡに遺伝子情報を転写するための「金型」のような役割があり、需要増加を受け、生産ラインを増設する方針だそうです。

富士フイルムは、バイオ新興企業ＶＬＰセラピューティクス・ジャパンが開発を進めているワクチン製造の受託契約を結んだとのこと。

医療新興企業アンジェスと大阪大学が共同開発するコロナ向けのＤＮＡワクチン製造では、化学メーカーのダイセルが保有する特殊な機器が活用されているそうです。

10/13　ヨミドクター（読売新聞）

ヤマサ醤油　ニュースリリース

各地の災害現場で経験を積んだ「災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）」は、新型コロナウイルス感染症の出現で、昨年来、日本の医療現場が病床確保や患者の搬送調整に追われる混乱の中で、すでに全国250か所以上の施設で活動し、医療を支えてきました。

ＤＭＡＴは、災害や事故で多数のけが人が出た場合、現場近くに「医療救護所」を設け、応急処置をしていく経験から、効率的なベッドの配置を考えたり、医師や看護師のローテーション作成を助言したりと、積極的に携わったということです。

国の助言期間が「災害に近い状況」と指摘するほど感染が急拡大した今夏の第5波のまっただ中の8月下旬、横浜市内のホテルでは、厚生労働省から派遣されたＤＭＡＴの医師たち4人が、自宅療養中に症状が悪化したコロナ患者に酸素投与をしながら入院先が決まるのを待つ施設「入院待機施設」の準備に携わっていました。

また、ＤＭＡＴの力を借りたことで、自宅療養者「ゼロ」を続けている自治体もあるそうです。

福井県は入院や宿泊療養が必要なコロナ患者について、搬送先を調整する「入院コーディネートセンター」を昨年4月に設置し、県内病院に勤務するＤＭＡＴ隊員の医師、看護師たちが調整役を担っているそうです。

それまでは、県庁職員が受け入れ候補の病院に電話で依頼していましたが、断られることも多かったということです。

県の担当者は「医師や看護師の知識や経験を踏まえ、患者が必要な治療を見極めてから搬送先を決めるので、受け入れる病院側も安心感を持って応対してもらえるのではないか」と話されています。

ＤＭＡＴなどの指摘を受けて病床や宿泊療養施設を増やす取り組みも進めた結果、2020年から2021年10月6日時点まで自宅療養者は0人ということです。

医療機関で入院患者と職員のクラスター（感染集団）が起きた場合、感染者が勤務できないことにより、医師や看護師不足が起きています。自然災害で被災した病院でも同様の人手不足が起きることから、ＤＭＡＴは普段から、ほかの病院や自治体に医師たちの派遣を養成する訓練を重ねているそうです。

実際、昨年11月～今年1月に入院患者と職員の計214人のクラスターが起きた北海道旭川市の病院では、看護師が不足し、ＤＭＡＴが別の病院と調整してコロナ患者を転院させ、コロナに感染していない患者と、コロナ患者の病室を分けて感染防止対策も講じたそうです。

ＤＭＡＴは災害発生から48時間以内に活動を開始することが原則のため、初動の速さにも定評があります。

国のＤＭＡＴ事務局次長で、同市の現場の指示を執った近藤医師は、「迅速に病院支援を始めることで、患者の死亡や感染拡大を抑えることが、活動を通じて分かってきた。感染症対応の研修を進め、コロナ医療を支えるＤＭＡＴ隊員を増やしたい」と話しているそうです。

10/10　ヨミドクター（読売新聞）

ＤＭＡＴ事務局 

出産後の母親に対する授乳指導や育児相談などで心身をサポートする「産後ケア事業」が、新型コロナウイルス禍で外出自粛生活が続く中、病院や助産所などでの「短期宿泊型」「通所型」に加え、ケア担当の助産師たちが母子の家に赴く「自宅訪問型」が注目されています。

「産後うつ」のリスクなどを背景に、産後ケア事業は今春から市区町村の努力義務となり、助産師や保健師たちが母親の体調やメンタルをケアし、授乳やおむつ交換の方法なども指導しているそうです。

産後ケアには3つの形態があり、そのうち短期宿泊型は費用が1日数万円かかるケースもあるようです。

また、短期宿泊型と通所型は医療機関を利用する場合は空きベッドが必要になり、何よりコロナ禍で外出を控える母子が増えている中、訪問型利用に期待がかかっているとのこと。

明石市は、昨年7月、訪問型について初回無料の「おためし券」を交付しました。

利用者からの要望を受け、対象を「生後5カ月未満」から「1年未満」に拡大し、助産師、保健師、保育士だけでなく、栄養士や心理士など専門職の訪問もできるようにしたそうです。

神戸市は宿泊型や通所型を比較的早く導入しましたが、訪問型は制度化されていなかったため、兵庫県助産師会は昨年7月、神戸市に制度化を要望し、同市は本年度中にも訪問型を制度化する予定とのことです。

日本周産期メンタルヘルス学会は昨年7月、会員の助産師、産婦人科医、精神科医、助産師、心理士、看護師たちに対し、コロナ禍における妊産婦の心理状態について調査し、回答した6割以上が、最初に感染が拡大した昨年3～6月、妊産婦からコロナに関する心の不調を相談されていたそうです。

「感染が不安で外出や受診ができない」「不安で落ち着かない」「気分が憂うつになった」といった相談が目立ち、最も多かったのが「本来のサポートを受けられない」ということで、具体的には、里帰り出産による親の援助や産後ケアを含む母子保健事業などだったそうです。

兵庫県産科婦人科学会会長で、パルモア病院（兵庫県神戸市）の山崎院長は「母子の生活状態に則した支援ができる訪問型の浸透は有意義」と評価の一方で、「うつ兆候の察知など、時には精神科医療の介入が必要な場合もある。出産施設の産科医と精神科医が緊密に連携する体制づくりが訪問型推進に向けて重要だ」と指摘しています。

10/3　神戸新聞

神戸市産後ケア事業のご案内

明石市産後ケア事業のご案内

一般社団法人「サイコロ」（鳥取市末広温泉町）が、うつ病や依存症などの精神障害についての知識を広め、適切に対応できる地域社会を実現するため、トークイベントや企業への助言、指導などに取り組んでいます。

精神障害は誰でもかかる可能性があるうえ、効果的な治療法があるだけに、サイコロでは、「精神障害について知り、できるだけ早く対処することが大切。

心の不調を感じたら気軽に相談してほしい」と呼びかけています。

サイコロ代表理事の谷口さんは、2006年から10年間、鳥取市内の総合病院に臨床心理士として勤めていました。

「公認心理師」という国家資格も持ち、欧米でうつ病や不眠症などの精神障害に効果があると実証されている認知行動療法を使って患者の支援にあたりましたが、病院は精神科医による薬の投与が中心で、一時的に症状が良くなっても、根本的に治らない人を多く見てきたそうです。

パニック障害や統合失調症などの精神障害は誰でもかかる可能性があるが、心の不調を感じても、治療を受けることに思い至らず、悪化した人も多かったそうです。

これは精神障害に関する知識が広まっていないためで、もっと多くの人に精神障害の種類や治療法である認知行動療法などを知ってもらう必要があると考え、2016年にサイコロを設立したそうです。

メンバーは公認心理師や研究者たちの４人で、治療活動として、鳥取県内の複数の企業と契約して、うつ病などの精神障害になった従業員の相談を受けたり、メンタルヘルスについての管理職研修を実施したりしているそうです。

また、心の不調を感じた一般の人からの有料の相談も受けているとのことです。

さらに知識の普及活動として、発達障害者とトークライブをしたり、うつ病について精神科医たち３人でパネルディスカッションをしたり、氷ノ山で精神障害について語り、森の中で瞑想(めいそう)する催しも実施したそうです。

谷口さんによると、現代はパソコンやスマートフォンの普及で脳の休む時間が少なく、脳のバランスが崩れて精神障害になりやすいということです。

「ものの受け止め方や考え方を変える認知行動療法は精神障害に効果があり、もっと多くの人に効用を知ってほしい。

また、鳥取という地域全体に精神的な病気に対する知識や理解を広めたい。」と話されています。

◆認知行動療法

現実の受け止め方や感じ方、ものの見方を「認知」といい、この認知を変えることで心を楽にして、悲観的な感情を減らしていく治療法。ストレスがたまって陰鬱(いんうつ)な気分になった時は、心のバランスが崩れて認知がゆがみ、不安感や否定的な考えが強くなってしまう。そこで反射的に浮かぶ考え方を変えて、バランスの取れた思考を取り戻し、ストレスや不安感にうまく対応できる心にしていく。困難を乗り越えていける心を育てる方法として最近注目されている。

9/6　ヨミドクター（読売新聞）

たん吸引などのケアが必要で、マスクを着けにくい子どもたちのために、兵庫県・西宮市立小学校教諭の考案した透明のシールドが商品化されました。

今回考案されたシールドは、眼鏡のつるの部分に取り付けるだけで立体的に装着できるそうです。

マスクほどの感染防止効果はないものの、口元が見えるため介助しやすく、子どもたちが学校で落ち着いて過ごせる状況づくりに一役買っているとのことです。

たん吸引などの日常的に医療行為の援助が必要な子ども（医療的ケア児）や重症心身障害児は、マスクを着けていると呼吸状態の変化が見えづらく、命に関わる場合もあるそうです。

そのため、新型コロナの感染が拡大する中でも、特別支援学校・学級などでは児童生徒にマスク着用を徹底していない場合もあるようですが、通常学級では他の児童たちがマスクを着けているため、対応の違いが子どもたちのストレスになることもあったそうです。

西宮市立春風小学校の中島教諭は2020年5月、眼鏡と組み合わせたシールドを思いつき、顔全体でなく鼻と口だけを覆う形で、自らサンプルを作成したところ、他の教諭からも「子どもの気持ちがくみ取りやすい」と好評を得たそうです。

量産できないかと考え、眼鏡ブランド「Ｚｏｆｆ（ゾフ）」を展開するインターメスティックに提案したところ、同様の商品を開発中だったとのことで、約１ヵ月後、中島教諭のもとに新製品のサンプルが届きました。

重さ約７グラムと軽量で、試着した児童も相手の顔を見て笑顔を浮かべたということです。

理化学研究所計算科学研究センターのチームリーダー、坪倉・神戸大教授は、同製品について、

「大きな飛沫についてはブロックできる一方、エーロゾル（微粒子）を完全に防ぐことは難しいため、換気などの対策と併用することが望ましい。」

その上で、「マスクのできない子や口の動きが大切な語学の授業、発声が重要な音楽の授業ではマスクの代替えとしてある程度の効果は期待できる。」

と一定の評価を与えています。

ゾフは障害児だけでなく、マスクの着用が困難な人や、マスクやサングラスとの併用を念頭に「メガネ用透明オーバーマスクシールド」としてオンラインで販売しているとのことです。

6/18　神戸新聞

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、子どもの心のケアに取り組む兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科の冨永教授が監修した漫画動画「コロナに負けるな！」が完成し、インターネットで公開されています。

小学生向けで、コロナを正しく理解し、差別防止につながる内容で、学校現場や家庭での活用を呼びかけています。

作成したのは、東日本大震災後に発足し、被災地や学校を支援する一般社団法人「社会応援ネットワーク」です。

同法人は2020年から、コロナ禍の不安やストレスに対応するためのサイト「こころの健康サポート部」を立ち上げ、情報発信に力を入れているそうです。

コロナ禍の子どものストレスについては2020年7月に、兵庫県教育委員会が県内の小学校48校、約1万6千人にアンケートをし、低学年の35・9％、高学年の21・1％が「怖くて、落ち着かない」と答えたそうで、「眠れない」「いらいらする」などの訴えも目立ったとのこと。

同ネットワークの高比良代表理事は「子どもたちはコロナの正しい知識を持たないがゆえに、怖がっている」と考え、動画作りを発案し、阪神・淡路大震災や東日本大震災を経験した子どものケアを続けてきた冨永教授に監修を依頼したそうです。

動画は約4分30秒で、コロナに感染し、悪口を言われて悲しむ女の子と、猫の「ガンバちゃん」のやりとりから始まります。

続いて、スクールカウンセラーの「ふくちゃん先生」が、感染経路や症状、マスク着用や手洗いの大切さなどを説き、「ちゃんと治った人からは、コロナはうつらないのよ」と語りかけていて、自分が感染したとき、友達にしてほしいことを考える場面もあるようです。

中でも冨永教授が重視したのは「怖いのは、コロナにかかっているかもしれないのに、みんなから嫌がれるかもって、調子が悪いのを隠して学校や職場に行ってしまう人たち」という先生のせりふで、中傷や差別がコロナを広げることを知ってほしいと力を込められています。

4/22神戸新聞

一般社団法人社会応援ネットワーク